PayPayカードとdカードはどっち？2027年の通常還元改定も含めて比較
- 通常の買い物を広く1枚に集め、PayPayアプリ登録と本人確認を済ませるならPayPayカード。dカードは2027年1月利用分から通常0.5%への改定予定があり、今の1%だけで長期の選択をしないでください。
- 月5万円の対象ショッピングを1件ずつ12か月払う例は、現行の通常分なら両方年6,000ポイント。予定どおり改定後のdカードは同額で年3,000ポイントです。
- PayPayカードの通常ポイントにはアプリ登録・PayPayの本人確認が必要。dカードは2027年から前年度に対象利用がない継続会員へ年会費1,650円の条件が予定され、初回請求は2028年2月以降です。
いま作るカードと、長く持つカードは同じ数字だけで比べられません。2026年9月時点の通常利用と、ドコモが公表した2027年1月からの予定条件を分けます。ドコモ回線の料金特典、PayPayステップの上乗せ、キャンペーン、公共料金などの別率取引はここでの比較から外します。
年60万円の通常利用は、現在同点・改定後は差が出る予定
通常対象の買い物を毎月ちょうど5万円の1件として12か月使うモデルなら、2026年9月時点の両カードの基本1%は年6,000ポイント相当です。dカードの通常還元が公式告知どおり2027年1月利用分から200円につき1ポイントになると、同じ使い方では年3,000ポイントになります。PayPayカードの基本1%が現在の条件のままである場合の差は年3,000ポイントです。
- 2026年9月時点の現行条件
PayPay 6,000pt ／ dカード 6,000pt - 2027年1月利用分からのdカード改定予定
PayPay 6,000pt ／ dカード 3,000pt（予定条件で試算）
出典: dカード公式の施行予定／PayPayカード公式の現行条件。月5万円×12か月、対象の通常買い物のみの編集部試算。作成: クラベカ編集部（2026-09-26）
この図は、dカードの将来の条件が予定どおり施行される場合の比較です。2027年分を2026年の利用明細へさかのぼって適用する説明ではありません。dカードの改定内容と対象番号のスマホ決済加算はdカード改定の詳細にまとめています。
PayPayカードは「持つだけ」で1%と考えない
PayPayカード公式は2026年6月2日から、PayPayステップのポイント付与にカードのPayPayアプリ登録とPayPayの本人確認を求めています。登録・本人確認を済ませる前提がないなら、先ほどの年6,000ポイント比較をそのまま申込判断へ使えません。ポイント付与対象になるまで時間差がある場合もあり、設定状態をアプリで確認します。
電気・ガス・水道・税金の基本付与率は通常の買い物と別で0.5%、他社決済サービスへのチャージなどは対象外の場合があります。「年間の支払いすべて×1%」という計算はしないでください。
dカードの年会費は将来の対象利用で判断する
ドコモの改定案内では、dカードの年会費は初年度無料、継続年は前年度に対象利用がない場合1,650円とされています。請求開始は2028年2月以降です。1回の対象利用でも条件が変わるため、将来の改定を「全員が毎年1,650円」と要約するのは正確ではありません。
dポイントをドコモのサービスで使いたい、dカード固有の積立や優待を使う人は、通常還元の差だけで切り捨てないでください。用途の違いはdポイントの請求充当やドコモ関連特典で具体的に確認できます。
よくある質問
2027年1月までにdカードで払った分も0.5%になりますか？
PayPayカードを作ればアプリなしでもポイントが付きますか？
まとめ：現在の同率より、使い続ける条件を見る
対象の通常買い物では現在どちらも基本1%の条件があります。しかし2027年以降を含めた1枚選びなら、PayPayの事前設定を満たせるか、dカードで別のドコモ特典を使うか、dカードの改定予定をどう扱うかまで判断します。予定条件は施行時に再照合します。
申込前に必ず公式サイトで最新の条件をご確認ください。
本記事は公式発表と現行案内に基づく編集部試算です（確認日: 2026-09-26）。将来改定の施行内容、対象取引、付与条件は公式情報で更新します。
カード選び・使い方の疑問を整理したい方へ：カードの相談 →